腰痛は「労災」になりうるって、知っていましたか？実は、休業４日以上の職業性疾病のうち、腰痛はその６割を占める労働災害となっています（厚生労働省公式ページ「事業主の皆さまへ」参照）。
こうした現状を鑑み、厚生労働省は「職場における腰痛予防対策指針」を策定し、重量物を取り扱う事業場などへの注意喚起・指導を行ってきました。平成25年６月に、適用範囲を福祉・医療分野における介護・看護作業全般に広げるなど、改訂が行われています。
今回は、この腰痛予防対策指針の主なポイント、腰痛の発生が比較的多い作業についての対策をまとめたいと思います。
1.労働衛生管理体制の構築
職場での腰痛予防は、単に意識改善の呼びかけだけでは不十分で、しっかりと労働衛生管理体制を整備し、それを継続的に実行していく環境を整えることが大切です。作業・作業環境・健康の３つの管理と労働衛生について、各セクションのリーダーが学び、全体へ教育を施すことで、事業所へ根付かせることを目指します。
2.リスクアセスメントのアプローチ
各作業に生じる腰痛発生の原因を分析し、そのリスクの大きさを評価し、リスクの大きなものから対策を講じていくという手法を指します。まずは、各作業ごとの腰への負荷度合いを検討することになります。
3.労働安全衛生マネジメントシステムの導入
リスクアセスメントの結果をベースに、予防対策の推進についてPDCAサイクルを実施します。
「計画（Plan）」→「実施（Do）」→「評価（Check）」→「見直し・改善（Act）」→（繰り返す）
これを継続的に行うことで、さらに綿密なリスクアセスメントへのアプローチができるようになり、腰痛改善策への実効性が高まることが期待できます。
腰痛改善の専門家「いわき整体院 美容整体院」へご相談ください
職場環境によって、腰痛の起こりやすさは異なります。重量物の運搬が生じる仕事やデスクワークで長時間同じ姿勢を維持する仕事、立ち仕事で大きな動きがとりにくい仕事など、様々です。厚生労働省が発信する腰痛改善対策案を事業所全体で取り組むことも重要ですが、あわせて、すでに発生している腰痛をどう改善するか、その向き合い方にもコツが必要です。
福島県いわき市で、長年腰痛整体に携わってきた「いわき整体院 美容整体院」では、数多くの症例を確認し、個別の改善アプローチに尽力してきました。もちろん、改善効果には個人差がありますが、施術後、これまでの生活が一転し、腰痛の苦痛から解放されたとして喜んでいただけたケースが数多くあります。
解決策が見つからない、一日も早く腰痛を和らげたい、そのようなお悩みをお持ちの方は、一度「いわき整体院 美容整体院」までお気軽にお問合せください。